■PR会社とは？
PRとは「Public Relations」の略で、従来は「企業の広報の代行業務を行う会社」のことを指していました。 しかし5年ほど前からは、広報代行だけでなく、より「戦略的に仕掛けていくPR」が主流となりつつあります。企画を立て、戦略的にメディアを活用し、世の中に情報をPRしていく役割を担う会社といっていいでしょう。
■PR会社の仕事
「戦略PR」では、企業の宣伝部やマーケティング部などの「商品を売るために取り組む部署」と組み、あらゆる手段のPR活動を通じて情報の拡散に努めます。
たとえば、新商品の特徴を会社自らが発信していくのではなく、テレビや雑誌などで芸能人に紹介してもらったり、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアを活用して、信憑性の高い口コミ情報として拡散させたりします。 また、「ショウガは体を温める効果がある」といったようなPRをしたい商品の新たな魅力を打ち出し、キャンペーンやイベントなどを企画してPR活動を行ったりもします。 人々の関心を探ったり、メディアが取り上げやすい企画を考えたり、情報拡散のための手法を考えるなど、さまざまな創意工夫が必要な仕事です。 一緒に仕事をすることが多いメディアの人たちは、情報や人脈を多く持ち、頭の回転の速い行動力の長けた人が多いと言われます。それだけに、日々の仕事は刺激的で面白いものになるでしょう。また、PR戦略および戦術の手法も様々です。
【手法①：TV PR】
TVパブリシティとは、TVの番組の中で商品や店舗などを取り上げてもらうように働きかけるPRの手法のひとつです。 TVCMは、TV番組を録画した人の80%以上がCMをスキップするという調査データもあり、影響力が低下しつつあります。
またTVCMは制作費や媒体費、つまり費用が高額になる傾向にあり、昨今は費用対効果の観点から、 TVパブリシティという手法で報道番組や情報番組、ドラマなどの番組内で好意的に取り上げてもらう手法の需要が高まりつつあります。
【手法②：WEB PR】
インターネット、デジタルメディア、デジタルデバイスを活用したPR手法の１つで、昨今、需要が高まっている手法になります。
WEBPRはTVPRと比較した際、情報拡散の最大化を実現しやすいと言われます。
大手ポータルサイト、ニュースサイト、専門サイトのトップ記事（ニューストピックス）、
最近ですとSNS（Facebook、Twitter、Instagramなど）を活用した手法が良く用いられています。
■PR会社の職種
PR会社の職種は、大まかにメディアプロモーター、営業職、企画職に分かれます。
メディアプロモーターは、PR会社ならではの職種です。テレビや雑誌、新聞などのメディア会社に足しげく通い、メディアが欲しがっている情報とクライアント企業が取り上げてほしい情報をつなぐ仕事です。営業は、PRしたい商品を持つクライアントへの営業活動を行います。
企画職は、戦略PRにおいてはキモとなるポジションです。クライアントの商品がより効果的にPRできるよう、メディアを活用した情報拡散のための企画を考えます。 大手では企画部門の専任者がいますが、中小のPR会社では営業やメディアプロモーターが企画立案を兼ねる場合がほとんどです。
■PR会社の種類
大手と呼べるのは10社ほどで、代表的なのがベクトル、プラップジャパン、共同ピーアール、電通パブリックリレーションズ、サニーサイドアップといった会社です。 中堅と呼べる会社も成長してきています。こちらはマテリアル、ビルコムなどが挙げられます。 大手以外は、社員数10～20名程度の規模の会社がほとんどです。また、最近では外資系のPR会社も増えています。 一つの特徴としては、女性が多く活躍している仕事です。概ねどの会社でも女性比率が50％を超える会社が多くなっています。
■PR会社の収入
従来は広告業界全体の平均年収よりも少し低いくらいでした。
しかし、戦略PRへの移行でビジネスモデルが変わり、収益モデルのバリエーションが増えたことで、PR会社の収益構造も変わっています。結果、社員の年収は上昇傾向に。「30歳で年収450万円程度」が一つの目安となっています。 大手企業では「30歳で年収600万円」というような、広告代理店レベルの水準を用意する場合もあります。 ビジネスモデルのバリエーションが広がり、市場も拡大しています。今後も年収の底上げが期待できる業界といってよさそうです。
■PR会社に転職するには
転職市場全体を見ても、弊社が持つ案件数を見ても、ここ数年で求人数は増えています。
公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会が認定する「ＰＲプランナー資格認定制度」などもありますが、資格や経験の有無よりは「人間関係をつくっていく力」が重視される傾向にあります。 メディアプロモーターや営業職に関しては、未経験者を採用する企業が増えています。 企画職の場合は経験が必要ですが、まずは他職種で経験を積み、その後に企画職を目指す方法もあります。